【ベトナム従業員体験向上セミナー】空間と人材の科学から考えるオフィスの新しい役割とリスクとは
ベトナムにて企業運営をする日本人の皆さんにとって、
オフィス家賃は大きなコストであり、いかにその価値を最大化するかは悩みの種ではないでしょうか?
知っているだけで回避できたベトナムで起こりやすい不動産トラブルやリスクはなんなのでしょうか?
リモートワークが普及する中で、オフィスの存在意義が再定義されています。
このセミナーでは、リモートワークでは得られない「オフィスならではの価値」に焦点を当て、
オフィス環境を整えることでエンゲージメント強化に活かす方法と、ベトナムで起こりやすい知っておくべき内装トラブルやリスクについて解説いたします。
オフィスづくりの専門家、オフィス選びの専門家、適性検査会社が協力し、
物理的なオフィス空間の効果と、オフィスがどのようにベトナム従業員の体験向上に寄与するかを解説いたします。
こんな方におすすめです
・知っているだけで回避できたベトナムで起こりやすい知っておくべきオフィストラブルやリスクについて知識を得たい方
・ハイブリッド環境に興味がある在ベトナム日系企業の経営層や人事担当者様
・オフィスの新しい役割について再考したい在ベトナム日系企業の経営層や人事担当者様
・従業員体験を向上し強い組織を構築したい在ベトナム日系企業の経営層や人事担当者様
セミナー概要
オフィスづくりとオフィス選びと適性検査の専門知識をもつ3社が協力し、物理的な空間と人材の特性の両面から、
従業員のエンゲージメントや満足度を向上させるオフィス環境づくり、
知っているだけで回避できたベトナムで起こりやすい知っておくべき内装トラブルやリスクについてご紹介します。
セミナーでは、オフィスのレイアウトが従業員の生産性やエンゲージメントにどのように影響を与えるか、
また、適性検査で得たデータをどのように空間設計に活かせるかを探ります。
内容
オフィス環境が従業員体験に与える影響について、設計と適性検査の視点からご紹介。
セッション1:オフィスがもたらすエンゲージメント向上の鍵
オフィスづくりの専門家が、オフィスの構築方法について解説します。
レイアウトの工夫で快適性や生産性を向上させる事例や知っておくべき内装関連のリスクを、ベトナム独自の視点から解説します。
また、昨今増えているリモートやハイブリッドなワークスタイルのメリットやデメリットも整理し、ベトナムにおけるオフィスの重要性を紐解きます。
セッション2:「新しい働き方とオフィス選びのポイント」
ベトナムオフィス不動産の専門家がテレワークの普及や働き方の多様化に伴い、どのようにオフィスを選ぶべきかのポイントを紹介。また、ベトナムにてオフィス物件を探す際に起こるトラブルやリスクについても解説しつつ、2024年現在の賃料動向、特に注目すべきエリアや新しいオフィス形態について解説
セッション3:適性検査で解き明かす従業員の特性と働き方
適性検査の専門家が、どのようにして従業員の特性や働き方のパターンを理解し、オフィス環境にどのように役立てることができるかを解説します。
チーム構成、コミュニケーションスタイルなど、個々の特性に応じた空間ニーズを分析。
開催概要
講演テーマ:ベトナム従業員体験向上セミナー:空間と人材の科学から考えるオフィスの新しい役割とリスクとは
日時 :11月27日 (水)
ベトナム時間 :13:00~14:00 (日本時間 15:00~16:00) 60分間
開催形式 :オンライン(ZOOM)
使用言語 :日本語
参加費用 :無料
参加人数 :最大30名
ご注意:
※お申し込み後にメールにて参加リンクをお送りします。
※セミナー中の録音、撮影はご遠慮ください。
講師紹介
CRAFTEC SOLUTIONS
吉越 誠一郎
早稲田大学第一文学部卒。
2017年よりベトナムにて約200社の日系企業の進出オフィス、オフィス移転、オフィスや工場、ショールームのリノベーションに従事する
ベトナムオフィス内装設計の専門家。
STARTS INTERNATIONAL VIETNAM CO., LTD
星 克彦
ホーチミン支店長。日本本社にて不動産仲介の法人営業を経て、2013 年にハノイ駐在。その後 3 年のインドネシア駐在を経て、2017 年よりホーチミン駐在・現職。主に日系企業向けに、駐在員住宅・オフィス仲介で進出・事業拡大をサポート。
2022 年より、売買仲介事業、サブリース事業など新規ビジネスにも着手。
2024年より、自社運営のCOCOROサービスオフィスをホーチミン市1区「The Nexus」内に開業し、ますますの日系企業進出をサポートする体制を整えている
PandaTest
安済 彰
学生起業、DMM.comを経て来越し起業、人材紹介事業からスタートし累計1,000社様ご支援。2023年から組織内意識構造学に基づいたオンライン適性検査を開始し東南アジアにて80社以上が導入。